家計にやさしい免許取得！
割引制度や合宿免許が気になります･･･

若者の車離れ話が聞こえることもありますが、住んでいる地域などの事情で車の免許が必要な人も少なくありません。仕事の都合で都市部から郊外へ引っ越し、車の運転が必要になる社会人のケースも見られます。
免許取得には数十万単位のお金がかかります。割引制度や合宿免許とはどういうものなのかなど、免許取得にかかるお金の気になる問題について簡単にご紹介します。

免許取得費用は一律ではない？

運転免許取得のためにかかる費用は、自動車教習所やコースの選び方によって変わります。

極端な例でいうと、自動車教習所へ通わなくても運転免許試験上での技能試験と学科試験に合格できれば免許を取得できます。しかし、それはレアなケースであり、自動車教習所へ通って取得するケースが一般的ですよね。

それでは早速、自動車教習所へ通う場合にかかる費用について見ていきましょう。

免許取得のための大まかな流れは？

自動車教習所では、学科と技能の教習をそれぞれ受けるという形で免許取得のための学習が進みます。その途中で仮免許を取得、その後、正式な免許取得へ進むというスケジュールです。

【免許取得のために必要な主なできごと】

・学科教習

・技能教習

・仮免許の学科試験と技能検定

・卒業検定

・公安委員会の学科試験

自動車教習所へ通うためにかかる費用は、自動二輪免許を持っていない人の場合で30万円前後です。自動車教習所やコース（ＡＴ車なのかＭＴ車なのか、通学なのか合宿なのかなど）の選び方によって変わります。自動二輪免許を持っている人の場合は25万円前後です。自動車教習所への支払いでは分割払いも選べます。

合宿免許はどんな人に向いている？

30万円前後と、少なくない費用がかかる自動車教習所への入所。通学で学ぶほかに、合宿免許というコースも選べます。

合宿免許では、宿泊施設を利用して短期間で集中的に学び、免許取得をします。通常の通学の場合で1カ月から3カ月ほどの期間がかかるところ、2週間前後で取得できてしまう方法です。宿泊代や食事代（1食分であったり3食分であったりなどプランによる）が含まれていながら、自動車教習所が混み合う時期を避ければリーズナブルな費用で利用できる可能性があります。

ただし、どの教習所でも合宿免許のコースがあるというわけではなく、合宿免許のコースがある教習所と、ない教習所があります。夏に避暑地といわれる涼しい地域を選ぶなど、あえて遠方の地を楽しみながら免許を取得するという考え方でも利用できますね。女性専用の綺麗なシングルルームが用意されているような自動車教習所のプランを選べば、プライベート時間も大事にしながら過ごすことができそうです。

しかし、合宿免許の場合、短期集中で学ぶために通学に比べて疲れを感じやすいという意見もないわけではありません。通学はのんびり学びたい派、合宿は集中詰め込み型により田舎道で練習したい人に向いているでしょう。

近隣の自動車教習所のほうが見慣れた場所で練習できるという考え方もでき、それぞれ一長一短ですから、通学と合宿、双方のメリット、デメリットをふまえた上で検討したいですね。

ほかの割引にはどんなものがある？

ほかの割引制度についても、自動車教習所ごとに異なるのが現状です。○○コース早期申込割引や、友人などと一緒に入所することで適用できるペア割引キャンペーンが行われる教習所もあります。混まない時期にキャッシュバックキャンペーンが設定される自動車教習所もあります。

自動車教習所が混雑する時期としては、卒業シーズン前の1～3月、学生の夏休み期間にあたる7～9月が挙げられます。混み合う時期を避けると、教習を受けるスケジュール調整をしやすくなります。

大学生のうちに免許を取得したいと考えている人は、大学生協にある運転免許取得プランの生協割引を利用してもよいでしょう。

注意しておきたいこと

自動車教習所を選ぶときは、お金以外の面でのメリット、デメリットについても事前にチェックしておくことをおすすめします。

自動車教習所は公共交通機関である駅から近い場所ばかりにあるわけではなく、送迎バスを利用しなければならないケースもあります。その場合は、生活スタイルに合った駅からの送迎バスを運用している自動車教習所を選ぶと便利です。

夜の何時まで教習を受けられるかどうかも自動車教習所ごとに異なるため、昼間の時間調整が難しい人は教習所の利用可能時間をチェックしておきましょう。また、託児室完備の教習所を選ぶと、子どもがいる女性でも安心して免許取得できます。

自動車教習所を利用するためには少なくない金額がかかりますが、自動車免許は一生役に立つ資格です。可能な範囲で割引制度などを利用し、家計にやさしい費用での免許取得を工夫してみてはいかがでしょうか。
（※本ページに記載されている情報は2019年12月17日時点のものです）